クラシック・スタイル

1028

最近の傾向ですが、従来のスタイリッシュなものからやや外れた、クラシカルなものが注目されています。どこかに古時計の様な懐かしさを感じる、クールではなくホットなスタイルです。

一見、スコットランド風ですが、クラシカルに見えるように色々工夫しています。

広告

続・河井寬次郎のスリーピース

IMG_1733のコピー

「河井寬次郎のスリーピース」を実際に着用した姿です。全く違和感がなくクラシカルなスタイルが良く似合っていますが、顔出しでは無いので・・・。

女性の方もMAD-BIT制MOD’s仕様のダブルブレスト・ショート丈スーツです。各パーツは黒ベルベット、ボタンは紋章入りです。

 

2018/秋冬物展示会

イメージ20189438

今回の展示会にはロンドンからの最新紳士服地サンプルを多数用意します。ヴィンテージに比べれば割高ですが、Savile Row Mayfair, London, UK 周辺のトレンドが分かるので、見るだけの価値はあると思います。

今季モッズの傾向はよりカジュアルでクラシカルにと考えています。また、1960年代スコットランド風も良いのではと思います。イメージは懐かしく古めかしいツィードのニッカーボッカースーツでしょうか。

もう一つはニューヨーク風スタイルの上質のカシミア昆・ハーフコート、写真のサンプルです。狭いVゾーンでルーズフィットのストレートライン。カジュアルなインナーが似合うと思います。

なにより、色々考えている時が一番楽しいですね。今回も何かサプライズを考えています。お楽しみに。

 

河井寬次郎のスリーピース

kanjirou (s)

お客様から「曾祖父である河井寬次郎のスリーピースを直せないか」とのご相談がありました。
柳宗悦、濱田庄司、バーナード・リーチらと日本の民藝運動を起こした陶芸家あの河井寬次郎の衣装ですから、遅くても昭和30年代のものでひどく傷んでいましたが、保存するだけの価値があるものと思い引き受けました。

穴アキや破れを塞いで芯地や裏地を変更、ボディーラインやダメージ感は残したまま、雰囲気を壊さないようにサイズとバランスを変更しました。この写真がその出来上がりで、ほぼ満足できるものになりました。

温かみを感じる昭和のレトロ感と、そこはかとなく河井寬次郎の存在感を感じます。

ブライアン・ジョーンズ様式

1960年当時と同じ生地、同じデザインのスーツが出来上がりました。初めて写真を見た当時、周辺に類似した服が全く無かったので、随分奇抜な印象を受けましたが、こうして出来上がると今も変わらず新鮮な印象を受けます。

ブライアン・ジョーンズは早逝で、写真は1960年代の初頭だと思いますがスコットランドの服地メーカーは60年前と同じ服地を今も作っています。なので次々と消費し尽くすだけの日本とは、一味違う本物が有ります。実のところ京都にもその様な本物が有るのですが、振り向かれる事が少ない様です。

次々と手を変え低コストの商品を押し出す日本型消費トレンドでは、チープな満足感は得られますが安心感は得られません。気が付けば我々を取り巻く環境そのものが、安価なニセモノで埋め尽くされています。将来ゴミにしかならない商品が本当に望まれているとは思えません。とやかく言えませんが、これは生活目標では無かったと思います。

RingHart UK Ltd.のシャツ生地

RingHart

7/2日まで限定ですが、英国RingHart社のシャツ生地700種サンプルが在ります。写真はその中の6枚ですが、日本では見られない色柄です。今だけこんなのが700枚も在ります。

価格は今までのよりも少し高いですが、クオリティーが高いので納得できると思います。本格的なUK Styleにするなら、生地もUKに拘りたいものです。

名称未設定 1

米国防副長官は、AIやロボットを使って、戦場での人間の迅速な意思決定をアシストする方法を模索していると述べた。

正確に表現すると「殺人ロボット」の開発で、瞬時に敵を判断し殺戮するためのAI機器であり、最終的に人間との混成部隊を創設するというアイデアがある。

一方、米グーグルはこのほど発表した人工知能(AI)に関する基本方針の中で、殺傷を目的とする兵器などの技術は追求しないと表明した。

曽て国家と企業は「富国強兵」等といい目的を一にしていたが、現在は国家と企業の目的意識に明確な齟齬が生じている。

どちらも「社会の安定、富と幸福の追求」の筈だったが、企業がグローバル化した結果、企業の言う「社会規模」が国家の範疇を超えてしまったのだ。逆に1企業の予算が国家のそれを上回る場合もあり、発展途上国では環境保護など憂慮すべき問題も発生している。

さて、AIをどのように使用すべきか。トランプの「米中貿易戦争」では無いが、「関税障壁」と言う利己的な方法論が「だれの利益にもならない」様に、国家目的が利己的排他的で、既に「国際社会」の目的に似つかわしくないものとなっている。

「顔認証」や「異常行動感知」はテロの未然防止にも使えるが、「国民の監視」にも使える。「ビッグデータ」は詳細な個人行動の大集合であり、データ集団の分析から個々の行動が予測できる。Facebookのメンバー数はどの国の国民数より大きいのに、トラッキングを用いて広告は個人に対して行える。アマゾンの森林は中国の企業によって買い占められ、伐採に伴う環境破壊は既に国家レベルでは対処できない。

どうやら「国家による統治」の限界が見え始めたのではないか。最終的に国家は国際社会の市民を幸福にはできない。そろそろ「国家を超える枠組み」について考えるべき時が来ているのではないか。

これでいいのか~?

米国FRBは年内にあと2回FF金利を引き上げることを発表。
欧州ECBは年内に国債の買い付けを中止すると発表。
日銀は0.7%のインフレ率を「2%に達するまで金融緩和を継続」という従来の政策継続を発表。

デフレからの脱却もできない中、税収を考えると消費税の先送りもできず、消費税を上げれば更に物価は下落する。黒田氏の「2%のインフレ率」など夢のまた夢に過ぎない。本来、景気浮揚が無いままインフレ率だけを云々することは危険でありやるべき事では無い。

欧米の経済が健全化する中で、我が国だけが抜け出せない長いトンネルの中にいるが、このところの経済運営は、イールドカーブ・コントロールに見られるように、「数値管理」に傾いており実体経済に反映されるような具体性を持たないし、その方策もない。一国の閉鎖経済だけを見れば矛盾は無いかも知れないが、来年には米国は3%を超える債権金利とドル高で資金を集め今以上の好景気を達成、欧州は財政の健全化を達成し経済が安定する。我が国だけがゼロ金利と円安で相対的貧国に陥り、企業は海外の資金留保を増やすことになる。特定個人の利権を優先する晋三改革では無く、法令を含む金融制度の見直しと抜本的経済改革を行わない限り、どう考えても現状からの脱出はおぼつかない。

グリーン ファイナンスと言う考え方

名称未設定 1
CNBCにクレディスイスが進めているグリーン・ファイナンスに関する啓蒙記事があった。
経済的発展と環境保全には根本矛盾があり、従来から二者択一を迫られる問題だった。

クレディスイスのグリーン・ファイナンスと言う発想は、もしかしたら、経済の根本矛盾を一部でも解決する手段になるかも知れない。以下にその要約を抜粋して記載する。

クレディスイスの研究によれば、健全な生態系を維持するためには、年間3000億~4,000億ドルの予算が必要とされていますが、緊急の環境ニーズに対応するためには、公的資金と民間資金の両方からの資金が必要です。

グリーンファイナンスは、低炭素環境に向けて経済的利益を生み出し、気候変動に適応し、持続可能な生活を促進するグリーン金融技術(フィンテック)やインフラストラクチャーなど、新しく急成長する分野への民間部門の投資を促進します。

グローバルな組織が合意した目標を達成するには、投資の流れにある程度の加速が必要です。しかし、環境保全、温室効果ガス削減、気候変動懸念などの環境問題に取り組む上では、民間資本が不可欠であることが明らかになっています。この投資源を奨励する標準化された財務ツールの開発は、これらの問題に取り組む上で重要です。

環境に配慮した投資に向けた動きは、巨大で影響力のある投資家であるミレニアル世代によって強く推進されています。この世代は地球環境の未来に焦点を当てており、クリーンテクノロジー、再生可能エネルギーおよびスマートビルディングへの投資の流れをリードしています。

デジタル化、ブロックチェイン、人工知能による生産性の向上は、低炭素未来への移行の道筋として期待されています。この種の最先端技術の開発は、新たな投資機会をもたらしただけでなく、金融業界自体の変化を引き起こしました。

持続可能な投資の増加

グリーン不動産投資は、徹底した環境基準を満たす建物の需要の高まりは、多くの企業にとって魅力的で収益性の高い領域であることが証明されています。持続可能性は、投資家にとって大きな懸念事項であり、持続可能性やその他の気候関連の問題に焦点を当てたプロジェクトへの資本市場投資を促進する気候変動イニシアチブなどのプログラムは、これを示しています。この種の投資に向けた動きはかなりの傾向であり、気候変動債券構想によれば、2018年に発行される予定の1300億ドルのグリーン債券があると推定されています。2016年に816億ドルが発行され、非常に短期間で著しい成長が見られました。

持続可能性は間もなく投資の不可欠な部分になります。
-Burkhard Varnholt、クレディ・スイスの代理グローバルCIO

グリーン・ファイナンス・イニシアチブによると、7つの異なる通貨でLSEに記載されている42のグリーン債券と、14の再生可能な投資ファンドを含むロンドンで100億ドルを調達した38のグリーン企業が存在する。最先端の金融技術を利用した環境に配慮したプロジェクトへのグリーン投資と資本の流れの急速な成長が重要な傾向であることは明らかです。

Credit SuisseのグローバルCIO副社長、Burkhard Varnholt氏は、「サステイナビリティはまもなく投資の不可欠な部分になってくる」と主張しています。

京都で唯一 英国製ビンテージ服地のオーダースーツを作るMAD-BIT !